活用方法

社員のストレスケア

社員のストレスケア

企業のメンタルヘルス対策、強化などを目的とし、2015年12月以降、社員50人以上の会社において「ストレスチェック」を実施することが法律で義務付けられました。メンタルヘルス対策、ストレスケアは、多くの働く人が関心を寄せているものであり、会社としてもできる限り体制を整え、社員のストレス過多による不調を未然に防ぐ必要があります。

3E-pには、仕事や職場にかかわるストレス耐性について4つの測定項目があります。

  • 人付き合いへのストレス耐性
  • 仕事の負荷量へのストレス耐性
  • 理想と現実のギャップに対するストレス耐性
  • 評価・評判に対するストレス耐性

社員一人ひとりが自分自身のストレス耐性を認識するとともに、ストレスをためないための対処法を知り、コーピングに努めていく必要があります。また、上司が部下のストレス耐性を把握しておくことで、ストレスを溜めないようにするための予防法を考えたり、面談する際の参考情報にできます。

また、人事が社員のストレス耐性の傾向を把握し、ストレスケアにおける体制の充実に活用したり、採用時のチェック項目としての利用もできます。

事例

■ 事例1

メンタル・ストレスによる休職・退職者が増加した小売店舗においてテストを実施。社員自身と上司がストレス耐性を把握しコーピングに務めた結果、休職・退職者が0に。

業種:流通・小売 社員数:約230名 詳しく見る
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